漢武帝（前156年－前87年、在位：前141年－前87年）は、中国史上屈指の雄主として知られ、その治世において匈奴征伐、西域開拓、儒教の国教化など、後世に大きな影響を与える数々の政策を推し進めた。しかし、その統治末期に至り、長年にわたる対外戦争・財政的圧迫・民衆の疲弊が深刻化し、ついには前89年（征和4年）、『輪台の罪己詔』（輪台詔）と呼ばれる詔書を発して自らの過ちを認め、政策転換を図った。
一、『輪台罪己詔』の歴史的背景
1. 長期戦争による国家財政の枯渇
漢武帝の治世は、特に元光2年（前133年）の馬邑の謀りごと以降、匈奴との大規模な軍事衝突が継続された。これにより、莫大な軍費が投入され、国家財政は急速に悪化した。桑弘羊らによる塩鉄専売や均輸平準法などの経済統制政策も、一時的には財政を支えたものの、長期的には民衆への負担を増大させた。
2. 民衆の疲弊と社会不安の拡大
連年の徴発・重税・兵役により、農村経済は崩壊し、流民が各地に溢れた。また、巫蠱の獄（前91年）に代表される政治的粛清も、朝廷内部および民間に深い不信と恐怖をもたらした。このような状況下で、社会全体が疲弊し、国家の存立基盤が揺らぎ始めた。
「海內虛耗，戶口減半」
——『漢書』巻23〈刑法志〉
この記述は、武帝末期における国家の疲弊が極めて深刻であり、戸口（人口・家計単位）が半減するほどの打撃を受けたことを示している。これは秦末の乱に匹敵する危機的状況を意味し、政策転換の必要性を強く示唆するものである。
3. 輪台屯田計画への反対意見の高まり
前89年、搜粟都尉の桑弘羊らが西域の輪台（現在の新疆ウイグル自治区バインゴリン・モンゴル自治州付近）に新たな屯田を設置し、さらに軍事拡張を進めることを提案した。しかし、すでに民力は限界に達しており、この提案に対しては朝議でも強い反対意見が存在した。武帝自身も、この時点で内外の情勢を冷静に見つめ直す契機を得ていた。
二、『輪台罪己詔』の内容と特徴
1. 自責の念の表明
『輪台罪己詔』は、皇帝が自らの過ちを認める極めて稀な文書であり、その冒頭で武帝は次のように述べている。
「朕即位以來，所為狂悖，使天下愁苦，不可追悔」
——『漢書』巻96下〈西域伝下〉
この一文は、武帝自身がこれまでの政策が「狂悖（道理に反する行為）」であったと断じ、その結果として「天下の愁苦」を招いたことを率直に認めたものである。中国史上、在位中の皇帝が自らの統治を「狂悖」とまで評価した例は他にほとんどなく、その自己批判の深さは特筆に値する。
2. 政策転換の宣言
詔書において武帝は、輪台屯田計画の中止を明言し、今後は「禁苛暴、止擅賦、力本農」として、苛政を止め、勝手な課税をやめ、農業を本位とする方針に転換することを命じた。
「今請遠田輪臺，欲起亭隧，是擾勞天下，非所以優民也。……當今務在禁苛暴，止擅賦，力本農」
——『漢書』巻96下〈西域伝下〉
この部分は、単なる反省にとどまらず、具体的な施政方針の変更を含んでいる点で極めて重要である。「擾勞天下」（天下を煩労させる）という表現は、これまでの対外政策が民衆に過大な負担を強いてきたことを痛切に認識していることを示しており、「優民」（民を思いやる）という儒家的統治理念への回帰を象徴している。
3. 後継体制の安定化への意図
当時、武帝は既に高齢であり、後継者である昭帝（劉弗陵）の即位を見据えていた。『輪台罪己詔』は、新政権が混乱なく受け継がれるための政治的基盤整備としても機能したと考えられる。実際、その後の霍光（かくこう）による補佐体制のもとで、「休養生息」政策が展開され、いわゆる「昭宣中興」へとつながっていく。この詔書は、単なる謝罪ではなく、次代への政権移行を円滑にするための戦略的文書でもあった。
三、『輪台罪己詔』の歴史的意義
1. 帝王の自己批判という稀有な事例
中国史上、皇帝が自らの統治過誤を公式文書で認める例は極めて少ない。『輪台罪己詔』は、その点で後世に多大な影響を与えた。唐代の魏徴が太宗に諫言する際にも、しばしばこの詔を引き合いに出している。また、宋代以後の儒学者たちは、これを「聖君の改過」として理想的政治行動の範として称賛した。
2. 黄老思想から儒家政治への調整
武帝は董仲舒の建言により「独尊儒術」を掲げたが、実際の統治は法家的・功利主義的色彩が強かった。『輪台罪己詔』は、そうした硬直した統治スタイルからの脱却を示唆し、儒家の「仁政」理念への回帰を象徴するものと解釈できる。特に「力本農」「優民」といった語は、孟子の「民為貴、社稷次之、君為軽」の思想に通じるものがある。
3. 漢帝国存続の転換点
もし『輪台罪己詔』が発せられず、武帝が引き続き拡張政策を推し進めていたならば、漢王朝は秦の二の舞を演じて短期間で崩壊していた可能性すらある。この詔によって政策が軌道修正され、漢はその後も約200年間、存続することとなる。班固も『漢書』武帝紀の「贊」において、
「此其所以有亡秦之失而免亡秦之禍乎！」
と評しており、武帝が「秦の過ち」を犯しながらも「秦の滅亡」を免れた理由として、まさにこの晩年の政策転換を挙げている。
四、結論
漢武帝晩年の『輪台罪己詔』は、単なる謝罪文ではなく、国家運営の根本的な見直しを宣言した極めて重要な政治文書である。それは、長年の戦争と統制経済によって疲弊した国家と民衆に対する配慮の表れであり、同時に、次代への平穏な政権移行を図る熟慮された措置でもあった。